松村太郎
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松村太郎研究室「マツムラボ」を開設します。 これまでのnoteマガジン「#アップルノート」を踏襲し、Appleとその周辺のテクノロジー、ライフスタイルに対する定点観測と、Appleをはじめとするテクノロジー企業から得られる広範な学び（フレームワーク、ビジネスモデル、環境やエシカル、クリエイティブなど）の研究を行うオンライン研究室です。 ■どんな人のための場所？ ・Appleのことを毎日考えていたい人 ・iPhoneを使っていて、テクノロジー企業やビジネスに興味を持った人 ・ビジネスモデル、フレームワークなど、ビジネススキルを学びたい人 ・日々の生活をもっとクリエイティブに ■活動方針 これまでの記事主体のアウトプットに加えて、DAO（Discord）でのコミュニケーションを統合し、記事未満のニュースへのコメント、議論を掲示板で随時展開します。また、Podcastの文字起こし、YouTube Live、対面形式のミートアップも毎月開催していきます。 ■キーワード： #イノベーション #未来に備える #futureproof #作り方をつくる
マガジン
#アップルノート
米国シリコンバレーからお届けする松村太郎のマガジンです。米国生活の視点からみたAppleとテクノロジー業界、我々の未来の生活について、一緒に考えていきましょう。 個人的な取材ノートには、原稿化される前の雰囲気や感触、印象といった、「Thoughts」が含まれています。この部分が、私にとって最も重要な「考えるきっかけ」になっており、それを皆さんと共有して行こうと考えています。 我々の生活に更なる変革をもたらすテクノロジーについて、Appleを軸に、知るべき話題、押さえておくべき数字、今後の予測を、週刊でお届けしていきます。 Appleへの直接取材のメモや号外も、配信していく予定です。目指すは、ティム・クック氏へのインタビュー。このマガジンを通じて、Appleが考える我々の生活の未来について、質問を考えていきましょう。
iPhoneが教えてくれる、超重要ビジネスフレームワーク図鑑
松村太郎
- 18本
iPhoneからビジネスを学ぼう！ 高校生から知っておくべき超重要なビジネスフレームワーク、ビジネスモデルを、iPhoneから学ぼうというマガジンです。 ・スティーブ・ジョブズがiPhoneを発表するときに使った「マトリクス分析」から、 ・Appleが世界一の時価総額を実現する理由を作ったApp Storeの「マルチサイドプラットフォーム」、 ・次々に気候変動対策の目標を達成していく組織に変えた「集合天才」「妄想学」まで、 学ぶべき15のフレームワーク・ビジネスモデルを、iPhoneのストーリーから学んでいきましょう。 ※ #マツムラボ メンバーシップの得点に含まれています。詳しくはこちら。 https://applenote.me/membership/join
#FridayJobs - ジョブズの名言でモチベUP
松村太郎
- 15本
【毎週金曜日更新】松村太郎が厳選したジョブズの名言をご紹介し、2024年的な解釈をしながら、モチベーションUP、インスピレーションを得ようというコラム連載です。 Apple好きに限らず、デザイン思考、生き方、ビジネスの法則、そして未来志向に興味がある方は、ぜひご購読ください。 ・更新期間 2024年1月6日〜12月27日 ・記事予定数 50本 【メンバーシップ・月額マガジンでもお読みいただけます】 「#FridayJobs」の記事は、noteメンバーシップ #マツムラボ （月額1000円）、有料マガジン #アップルノート（月額1000円）に含まれています。掲示板やそのほかの記事もお読みいただけます。こちらも併せて、ご検討ください！ https://applenote.me/membership/
記事一覧
【#アップルノート】 日本でもApple Store再開も「お店に来ないで！」 - Appleに関わる人々すべてを総括するディアドラ・オブライエン氏だからこその舵取りが光る
Apple Storeは、Appleでリテール＋人事を担当するシニアバイスプレジデント、ディアドラ・オブライエン氏が統括しています。写真は2019年12月にTim Cook CEOが来日した際、 Apple丸ノ内Apple Storeは大中華圏以外では、3月15日に一斉に休業しました。他社の動向から見ても異例の早い対応に驚かされましたが、リテールと人事、すなわち顧客・社員を含む「Appleに関わる人々」の全てに責任を持つオブライエン氏だからこその判断だったのではないか、とふ
【#アップルノート】 AppleとGoogleの「曝露検出API」、日本を含む22カ国と米国のいくつかの州が受け取り、アプリ開発に着手
AppleとGoogleは米国時間5月20日、新型コロナウイルスの感染拡大の押さえ込みを行う各国政府や衛生当局を支援するためのスマートフォン向けAPIを公開しました。各国1アプリの公開が可能で、国家や公衆衛生当局によるアプリ開発が許可されます。 早速、日本を含む22カ国や米国の州当局がこのAPIにアクセスし、アプリ開発着手あるいは開発中のアプリへの実装を進めることになりました。今回は、このニュースについて、GAFA企業に情報を預けることになるのではないか？といった誤解も多く